判例で見る – スポーツ競技における犯罪（傷害罪）の成否

日大アメフト選手が、危険なタックルを行い、関学大アメフト選手に怪我を負わせたということで、世間の耳目を集めるとともに、監督・コーチの指導方法にも批判が注がれ、ある意味では、大きな社会問題にもなっています。

では、アメリカンフットボールの試合中の出来事であれ、いわゆるスポーツ競技中に相手選手に怪我を負わせたような場合、加害選手は罪に問われるのでしょうか。問われるとすれば、その判断基準はどこにあるのでしょうか。

以下においては、スポーツ競技中に起こり得る犯罪、違法性が阻却される根拠と理由、スポーツ競技上での行為が刑事事件となる可能性、どのような場合に、スポーツ競技中の傷害罪等で逮捕されるのか、スポーツ競技において刑事責任が問題となった事例などに触れながら、スポーツ競技における犯罪の成否について解説することとします。

なお、以下の刑法における条文は、単に条文番号のみを掲げています。

１．スポーツ競技中に起こり得る犯罪

これまで、刑事事件などの裁判例で問題になった事例を前提としますと、スポーツ競技中に相手選手に傷害を負わせた場合には、傷害罪、業務上過失傷害罪の構成要件に、また、死亡させてしまった場合には、傷害致死罪、業務上過失致死罪の構成要件に、一応該当することが考えられます。

しかし、スポーツ競技との関係でみてみますと、下記２．のように、特に格闘技の場合、競技者は暴行罪や傷害罪の構成要件に該当するわけですが、その行為が処罰されることがないのは、理論上、違法性が阻却されるからであると解されています。

この理は、基本的に、格闘技以外の他のスポーツ競技においても当てはまるとされています。そうはいっても、スポーツ競技中であれば、いかなる行為であっても、違法性が阻却されることになるわけではないでしょう。

では、スポーツ競技においては、いかなる要素によって、行為の違法性が阻却されるのか、その具体的な判断基準を検討してみましょう。

まず、下記において、上記犯罪の成立要件と刑罰を確認し、次いで、違法性が阻却される根拠と理由について、下記２．で取り上げ考えてみることにします。

傷害罪（２０４条）
人の身体を傷害することによって成立します。１５年以下の懲役又は５０万円以下の罰金が科せられます。

業務上過失傷害罪（２１１条前段）
業務上必要な注意を怠り、よって人を傷害させることによって成立します。５年以下の懲役・禁錮又は１００万円以下の罰金が科せられます。

傷害致死罪（２０５条）
身体を傷害し、よって人を死亡させることによって成立します。３年以上の有期懲役が科せられます。

業務上過失致死罪（２１１条前段）
業務上必要な注意を怠り、よって人を死亡させることによって成立します。５年以下の懲役・禁錮又は１００万円以下の罰金が科せられます。

２．違法性が阻却される根拠と理由

⑴ 根拠

スポーツ競技中の死傷結果が、通常の場合、違法性を欠く根拠については、正当業務行為ないし正当行為になるとの見解と、危険の引受け又は被害者の承諾の理論による見解があります。

その理論構成はともかく、スポーツ競技中の死傷結果につき、３５条を根拠に違法性が阻却されるという結論は、通説的見解とされています。

３５条は、「法令又は正当な業務による行為は、罰しない」と定めています。社会生活上、正当なものとして許容される行為につき、それが特定の構成要件に該当する場合であっても、違法性が阻却され、処罰されない旨を規定したものです。

文言上は法令行為と正当業務行為が正当行為として挙げられていますが、これは例示でして、上記のような性質を有する行為は、広く３５条の正当行為として違法性が阻却されると解されています。以下においては、正当行為として説明することとします。

⑵ 理由

スポーツ競技における行為が、プロであれアマチュアであれ、正当行為として違法性が阻却されるのは、裁判例や学説によりますと、スポーツ競技の目的で、一定のルールを守ってそれが行われたこと、また、被害者の同意の範囲内で行われたこと、という正当化事由が認められる場合ということになります。

要するに、当該スポーツにおいて通常予想され許容される行為に起因して、結果的に相手選手に死傷を負わせたとしても、その結果は被害者の同意の範囲内にあることから、正当行為として違法性が阻却され、傷害罪等は成立しないと解されているのです。

３．スポーツ競技上での行為が刑事事件となる可能性

⑴ 競技上の正当性

スポーツは、基本的には身体を動かすことを目的としていますので、スポーツ競技中に自らが怪我をしたり、他人に怪我をさせたりするという危険は、現実問題として、避けられないことです。

特に、レスリング、ボクシング、空手、柔道、相撲といった格闘技は、直接的に相手の身体を攻撃しますので、相手に怪我をさせるどころか、場合によっては死に至らしめる危険性も孕んでいます。

では、同じコートやフィールド内で一つのボールを奪い合い、ボールの行方が得点に結び付き、結果的に勝敗を左右することになる、アメリカンフットボール、サッカー、ラグビー、ハンドボール、バスケットボールなどの競技の場合は、どう考えたらよいのでしょうか。

プレーをしている選手は、ボールを持っている相手チームの選手だけでなく、そのボールの捕り手となる相手チームの選手、場合によっては味方チームの選手に対しても、ボールを奪うため、あるいはボールが放たれるのを阻止するなどのために、行動を起こした際に、敵味方を問わず、他の選手と接触するだけでなく、身体をぶつけ合ったり、タックルしたり（アメリカンフットボールやラグビー）、結果的に足を攻撃することになったり（サッカー）するのが、一般的と考えられます。

このように、自らも含め、人の身体に対する危険を内在しながら勝負を争う競技は、その競技で是認されるルールの範囲内で、選手が一定の危険を冒すことが容認されているといえます。

競技によっては、コート（テニス、バドミントン、バレーボール）や台（卓球）を異にし、味方選手同士の接触はあっても（テニス、バドミントン、卓球のダブルスやバレーボール）、基本的に、相手選手と接触することがないスポーツもあります。

また、野球やソフトボールでは、相手選手と走者の間でも、身体に対する危険を伴うとはいえ、投手が打者に与えるデッドボールで、死亡や重大な傷害が生じることがあるため、刑事責任の可能性が問題となります。

しかし、この場合も、その競技で是認されるルールの範囲内にある限り、打者は投手の投げミスを容認しているといわざるを得ません。

以上のように、それぞれの競技で是認されるルールの範囲内にある限り、たとえ死傷の結果が生じたとしても、そのスポーツ競技の目的に照らし、結果を招来した相手選手の行為は、被害者の同意の範囲内にあると考えられますから、違法性を欠くものと解されるのです。

⑵ 違法性のある行為

では、上記の違法性を欠くとはいえない、すなわち、当該行為に正当化事由が認められない場合とは、どのような場合をいうのでしょうか。

抽象的な言い方をしますと、被害者に死傷の結果を招来した当該加害行為が、そのスポーツ競技の目的に照らし、本来であれば、当然遵守しなければならない基本的なルールからも逸脱し、被害者にとっても、競技において通常考えられるプレーの範疇から大きく逸脱した、想定外の行動であり、被害者の同意の範囲内にあるとは到底いえない場合、当該行為には違法性を阻却する正当化事由が認められず、犯罪として成立すると解せられると思われます。

そこで、日大アメフト選手（以下「当該選手」といいます）の行為について検討してみますと、当該選手は、関学大のクォーターバック（ＱＢ）の選手（以下「相手選手」といいます）が、パスを投げ終えて無防備な状態になっているのに、加害意図をもって、相手選手に対し、相手チームのボールを奪うなり、阻止する必要性がないのに、当該スポーツ競技のプレーとは関係のないタックルに及び、その結果、全治３週間の傷害を負わせたもので、いかなる意味でも、その行為に正当化事由があるとは認められず、傷害罪が成立するといわざるを得ません。

では、当時の監督やコーチの刑事責任はどうなるのでしょうか。

あくまでも、当該選手の発言や第三者委員会の中間報告に基づくという前提に立った場合ですが、監督やコーチには、教唆犯（６１条）あるいは共謀共同正犯（６０条）が成立する可能性が高いと思われます。

４．どのような場合にスポーツ競技中の傷害罪等で逮捕されるのか

スポーツ競技中に、ルールを逸脱した行為により、相手選手に怪我を負わせたとしても、競技中であるだけに、現行犯逮捕されることは、一般的には考えられないでしょう。

そこで、通常逮捕されるとしたら、どのような場合なのかについて、考えてみることにします。

一般論としては、犯罪を犯した事実があっても、必ず逮捕されるわけではありません。

捜査官は、被疑者に逃亡のおそれや罪証隠滅のおそれがある場合に、裁判官から逮捕状の発付を得て、逮捕するのが原則となっています。

したがって、そのようなおそれがないなど、明らかに逮捕の必要がない場合には逮捕されないことになります(刑訴法１９９条２項)。

ここにいう、罪証隠滅のおそれとは、証拠に対する不正な働きかけによって、判断を誤らせたり捜査や公判を紛糾させたりするおそれがあることをいいます。

物的な証拠品を壊したり隠したりすることはもちろん、事件の目撃者や関係者と接触して口裏合わせを行うことなども含まれます。

そして、逮捕の必要性とは、捜査上、身柄を確保しておく必要のあること、具体的に言いますと、その主たるものは、被疑者の逃亡のおそれ、又は、被疑者による罪証隠滅のおそれを防止する必要のあること(刑訴規則１４３条の３)を意味します。

実務的には、被疑者の年齢、境遇、犯罪の軽重及び態様等を総合考慮して、逃亡のおそれや罪証隠滅のおそれを判断するわけですが、ことスポーツ競技に関する限り、一般的には逃亡のおそれは考え難いため、罪証隠滅のおそれが問題となります。

スポーツ競技中の傷害等では、特に、動機、計画性の有無、犯行態様の悪質性、手段方法、組織性、結果の軽重、共犯者の有無、社会的影響等が重視されると思われます。

これらの解明の必要性が高く、口裏合わせや働きかけが現実に行われ、今後更なる罪証隠滅がなされれば、当該関係者の刑事責任の追及が困難になるような場合には、逮捕の可能性が高まるといえます。

５．スポーツ競技において刑事責任が問題となった事例

６．まとめ

刑事裁判での日本の有罪率は、９９．９％と言われています。そのため、まずは不起訴を目指すことが最重要となるでしょう。

刑事事件で逮捕され、起訴されそう・起訴されてしまったという方は、お早めに刑事事件に詳しい泉総合法律事務所の弁護士にご相談ください。刑事事件に強い弁護士が、事件解決まで親身になってサポート致します。